富山飛行場

富山飛行場
戦前の富山飛行場.jpg
富山飛行場
IATA: N/A - ICAO: N/A
概要
国・地域 日本の旗 日本
所在地 富山県婦負郡倉垣村布目
種類 公共用
運営者 建設委員会
開港 1933年(昭和8年)10月8日
閉鎖 1945年(昭和20年)8月15日
敷地面積 26.5 ha
座標 北緯36度44分54秒 東経137度11分2秒 / 北緯36.74833度 東経137.18389度 / 36.74833; 137.18389座標: 北緯36度44分54秒 東経137度11分2秒 / 北緯36.74833度 東経137.18389度 / 36.74833; 137.18389
地図
飛行場の位置
飛行場の位置
富山飛行場
飛行場の位置
飛行場の位置
富山飛行場
飛行場の位置
滑走路
方向 長さ×幅 (m) 表面
N/A 700×250 舗装
N/A 600×200 舗装
N/A 1000×N/A 水上
リスト
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富山飛行場(とやまひこうじょう)とは、かつて富山県婦負郡倉垣村(現:富山市)布目に存在した飛行場である。倉垣飛行場とも通称する[1]

概要

満州事変来の愛国的思潮の昂揚により、富山県では県民の献金によって陸軍に対して「立山号」と称する軍用機を献納したが、これを契機として県内に飛行場を設置しようという機運が高まった[2]。その設置予定地は紆余曲折を経た末、最終的に婦負郡倉垣村に決定し、1933年昭和8年)10月8日開場した[3]。飛行場は富山県営で、帝国飛行協会富山地方本部の管理下にあったが[4]、実際の旅客輸送事業は日本航空輸送株式会社に委託されており、富山県は赤字補填のために年間1万2千円の補助金を拠出していた[5]。後にこれらの事業は逓信省に移管されたが[6]、戦火の激しくなった1942年(昭和17年)には陸軍の管轄下となり[7]、終戦と共に閉鎖された[8]

沿革

浜黒崎村に着陸した立山号
富山飛行場の開場を報ずる当時の新聞
富山 - 東京間定期航空路開通を報ずる当時の新聞
1946年(昭和21年)7月22日撮影の旧富山飛行場跡地。漸次開拓されつつある様子が看取できる。
1946年(昭和21年)7月22日撮影の旧富山飛行場跡地。漸次開拓されつつある様子が看取できる。
1952年(昭和27年)11月9日撮影の旧富山飛行場跡地。跡地は全く耕地となり、和合中学校が建設されている。
1952年(昭和27年)11月9日撮影の旧富山飛行場跡地。跡地は全く耕地となり、和合中学校が建設されている。
  • 1932年(昭和7年)
    • 4月23日 - 富山県民の献金により帝国陸軍に献納された「立山号」が、上新川郡浜黒崎村に着陸する[2][9]
    • 6月28日 - 富山県庁参事会室にて「立山号」に係る献金の決算報告会を行う[9][10]。その際に報告された残金20515円を飛行場建設費に充てるべしとの意見が出たが、出席者少数のため持越しとなる[9][10]
    • 7月31日 - 南弘逓信大臣が、飛行場設置候補地として浮上した浜黒崎競馬場の視察を行う[10]
    • 8月2日 - 陸軍少佐山田直行が、同じく飛行場設置候補地たる浜黒崎の視察を行う[10]
    • 8月3日 - 陸軍少佐山田直行が、水上飛行場設置候補地として放生津潟(越ノ潟)を視察する[10]
    • 8月16日 - 富山県会議事堂において富山県に建設すべき飛行場の協議を行い、その設置を満場一致にて可決する[11]
    • 8月22日 - 富山県会議事堂において「富山県航空協会創立委員会」を設置し、その発会式を挙行する[12]。この際、斎藤樹富山県知事より浜黒崎村の敷地10万坪を飛行場予定地としたいとする提案がなされたが、上新川郡東岩瀬町及び同郡大広田村の方が飛行場予定地として適しているとの声が上る[13]。しかし、実際には東岩瀬町及び大広田村は飛行場の設置に消極的姿勢を示していた[14]
    • 8月26日 - 婦負郡草島村の青木村長が、富山県庁を訪問し、同村への飛行場設置を要望する[15]
    • 10月3日 - 逓信省の山田航空官が上新川郡浜黒崎村、婦負郡草島村、同郡細入村笹津、同郡倉垣村及び東礪波郡城端町立野ヶ原を実地調査し、浜黒崎村及び倉垣村を飛行場設置予定地とするに適当とする報告を行う[16]
    • 10月12日 - 小沢陸軍少佐及び中井陸軍中佐が実地視察を行ったが、この際射水郡老田村を候補地として挙げたので[16]、以降飛行場設置予定地は浜黒崎村、倉垣村及び老田村の間において競争されることとなる[15]
    • 10月24日 - 飛行場建設委員会において飛行場設置予定地は倉垣村ないし老田村のいずれかより選定することを決定し、浜黒崎村を設置予定地より除外する[16]
    • 11月1日 - 建設委員会特別委員会において斎藤樹富山県知事が、飛行場設置予定地を倉垣村に決定したことを報告する[17]
    • 12月7日 - 富山県議会が「北陸定期航路開設に関する意見書」を南弘逓信大臣、荒木貞夫陸軍大臣及び岡田啓介海軍大臣に対して提出する[17]
  • 1933年(昭和8年)
    • 5月9日 - 富山飛行場建設の工事に着手する[18]
    • 5月20日 - 富山飛行場開設に向けその地鎮祭を行う[19]
    • 7月14日 - 南弘逓信大臣に宛て富山飛行場の設置許可申請書を提出する[3]
    • 9月25日 - 富山飛行場が竣工する[18]。この工事に当って敷設された道路は、富山県道207号四方新中茶屋線として整備されている[18]。総工費は16万2370円であった[20]
    • 10月5日 - 富山飛行場の開場許可が、逓信省によって告示される[21]
    • 10月8日 - 富山飛行場が開場し[22]、開場式を挙行する[3]。当日は梨本宮守正王の来臨があり、富山飛行場開場に当り功労のあった者に対して有功章を授与した[23]
  • 1934年(昭和9年)
    • 5月15日 - 富山飛行場 - 羽田飛行場(東京)間において定期航空路が開設され、その紀念式典を挙行する[3][24]
    • 7月2日 - 富山 - 名古屋間において定期航空路が開通する[24]
    • 8月31日 - 格納庫及び事務所が竣工する[25]
  • 1935年(昭和10年)6月 - 大阪 - 富山 - 新潟間において定期航空路が開設される[26]
  • 1936年(昭和11年)
    • 4月 - 逓信省補助命令路線として富山 - 大阪間に定期就航路が開通する[27]
    • 10月1日 - 富山 - 東京間及び富山 - 大阪間の定期航空路を国営に移管する[6]
  • 1937年(昭和12年)
    • 8月 - 支那事変の勃発により、富山 - 東京間及び富山 - 大阪間の旅客輸送を中止する[28][29]
    • 10月22日 - 逓信省が富山飛行場事務所内気象台出張所に係る無線電信設備を承認した旨を告示する[30]
  • 1938年(昭和13年)
    • 3月1日 - 富山飛行場の改築工事施工のため、倉垣村に事務所を設置する[31]
    • 5月15日 - 富山 - 東京間及び富山 - 大阪間の旅客輸送を再開する[31]
  • 1940年(昭和15年)
    • 3月30日 - 富山飛行場の拡張のため、土地収用法を適用しその認定公告を行う[32]
    • 4月1日 - 拡張工事のため同日より当分の間、富山飛行場の使用を禁ずる[33]
  • 1942年(昭和17年) - 富山飛行場が陸軍の所轄となる[7]
  • 1944年(昭和19年)2月10日 - 呉羽航空機株式会社が設立される[34]。同社の大門工場においては終戦までに2機の模型飛行機が製作され、それを学徒動員の勤労生徒50名が富山飛行場まで手で牽引したという[35]
  • 1945年(昭和20年)
    • 3月 - 静岡県の浜松飛行場が米軍により爆撃されたので、浜松陸軍飛行学校飛行師団が高山本線経由で富山に疎開し、富山飛行場には重爆撃機15機及び戦闘機20機が配備された[36]。配備された飛行機については、一〇〇式重爆撃機(呑龍)9機及び二式複座戦闘機(屠龍)3機ではないかとの説もある[36]
    • 8月1日 - 富山飛行場所属の飛行機が富山湾を哨戒中、四方新出町方面で同機が墜落する事故が起る[37]
    • 8月15日 - 終戦に伴い、富山飛行場を閉鎖する[8]
    • 8月24日 - 連合国軍より日本国籍の一切の航空機はその飛行を禁ずる旨、通達される[38]
    • 9月2日 - 連合国軍最高司令官総司令部が、日本政府に対し一切の飛行場を現状のまま引渡すように命令する[38]
    • 9月22日 - 連合国軍最高司令官総司令部が、日本政府に対し一切の飛行機を破壊するように命令する[38]
    • 10月28日 - 米軍233人が富山県に進駐し、電気ビルを接収して軍政部を置く[37][39]。これより米兵は旧富山飛行場を時々巡察し、監視下に置く[37]。この頃より戦後の混乱に乗じて、旧飛行場の資材が盗難に遭う[37]。また、飛行機は爆破処分される[37]
  • 1946年(昭和21年)4月 - 旧富山飛行場の敷地を提供した農家が、その土地の払下げを希望し、和合中学校の敷地として2万坪、電波監視局の敷地として1万坪、その余りを農家及び入植者に払い下げる[40]。食糧難を背景として入植者となった引揚者や戦災罹災者は、機械の普及していない状況下でのコンクリートや砂利の撤去作業に苦しめられながら開墾を進め、サツマイモ菜種を収穫できるを拓いていったという[40]
  • 1948年(昭和23年)
    • 2月 - 旧富山飛行場敷地の水田化を目的として、倉垣開拓農事実業組合が発足する[40]
    • 9月13日 - 倉垣開拓農事実業組合が倉垣開拓農業協同組合と改称する[40]。旧飛行場は標高が周囲より高く、水利の便が悪かったので、同地区は緊急開拓農地開発委託事業の指定を受け、融資によって揚水ポンプを設置した[40]。同組合の活動により、1949年(昭和24年)頃から旧富山飛行場は再び水田へと戻り始めていったという[40]
  • 1961年(昭和36年)2月20日 - 木暮武太夫運輸大臣が富山県に富山飛行場設置の許可を与える[41]
  • 1963年(昭和38年)8月20日 - 富山市秋ヶ島に富山空港が開港する[42]
  • 1972年(昭和47年)2月29日 - 富山空港が手狭であるので航空機の大型化に対応し難く、再び旧富山飛行場跡地に滑走路を建設し国際空港とする構想を富山県が発表する[43]。しかし、倉垣地区の住民の抗議により、この構想は中止された[43]

施設

主要滑走路は幅250米に長さ700米、副滑走路は幅200米に長さ600米で、当時においては全国的に類例を見なかったが、面積に比して有効的であるとされるL字型の滑走路を採用した[4]。また、放生津潟(越ノ潟)を利用した面積165万平米の水上飛行場もあった[44]。海に近いことから潮風が強く、元浜松陸軍飛行学校飛行師団第一中隊藤井洸隊長は、飛行及び整備に難儀したと述懐している[45]

格納庫は鉄骨構造のものが1棟で、奥行きは16米、2台の飛行機が格納可能であった[46]。また事務所は木造で2階建て、建坪は82平米であり、待合所を併設していた[4][46]。いずれも開場後の1934年(昭和9年)8月31日に竣工したものである[25]

定期就航路線

  • 富山 - 東京線 - 1934年(昭和9年)5月15日に就航した路線で、のち1936年(昭和11年)10月1日に逓信省の東京 - 富山 - 大阪線に移管された[3][6]
  • 富山 - 大阪線 - 1936年(昭和11年)4月に日本航空輸送により逓信省補助命令路線として就航し、のち1936年(昭和11年)10月1日に逓信省の東京 - 富山 - 大阪線に移管された[6][27]
  • 東京 - 富山 - 大阪線 - 富山から東京までの所要時間は2時間半、旅客運賃は1936年(昭和11年)当時において片道16円であった[47]。また旅客の他に手荷物、貨物及び航空郵便も取り扱っていた[47]。到着後の交通手段として無料の送迎自動車も配備されていたという[48]。使用機は日本航空輸送株式会社所有のスーパー・ユニバーサル旅客機と称するもので、航続時間は4時間半、乗務員2名と共に乗車可能な旅客は6名であった[48]。毎日1往復を運行する[49]
  • 富山 - 名古屋線 - 2つの経路があり、一つは高山経由、もう一つは金沢・福井を経由して名古屋に至る[27]。前者の粁程は180粁、後者は260粁である。所要時間は2時間であった[27]。また使用機はサルムソン式二型であった[27]
  • 新潟 - 富山 - 大阪線 - 大阪朝日新聞社所有飛行機によって就航した航空郵便輸送路線であった[27]

この他にも満洲国朝鮮への航路の開設も予定されていたといわれる[50]

統計

航空機数

富山飛行場を利用した年度別の航空機数は次の通りである[51][52][53]

年度 到着 出発
1936年(昭和11年) 177 168

定期

年度 到着 出発
1937年(昭和12年) 140 138
1938年(昭和13年) 63 63

不定期

年度 到着 出発
1937年(昭和12年) 468 468
1938年(昭和13年) 2 2

旅客

富山飛行場の利用旅客数は次の通りである[51][52][53]

年度 到着 通過 出発
1936年(昭和11年) 66 36 65
1937年(昭和12年) 83 23 89
1938年(昭和13年) 83 36 88

富山飛行場に就航していた東京 - 富山 - 大阪線の年度別旅客輸送数は次の如くである[54][55][56]

年度 東京 - 富山間 富山 - 大阪間
1936年(昭和11年) 157 107
1937年(昭和12年) 192 106
1938年(昭和13年) 140 109

貨物

富山飛行場利用の貨物量は次の通りである[51][52][53]

年度 到着 通過 出発
1936年(昭和11年) 33.40 120.44 37.56
1937年(昭和12年) 64 237 42
1938年(昭和13年) 1 74 41

富山飛行場に就航していた東京 - 富山 - 大阪線の年度別貨物輸送数は次の如くである(単位:瓩)[54][55][56]

年度 東京 - 富山間 富山 - 大阪間
1936年(昭和11年) 106 113
1937年(昭和12年) 175 146
1938年(昭和13年) 103 231

郵便物

富山飛行場利用の郵便物量は次の通りである[51][52][53]

年度 到着 通過 出発
1936年(昭和11年) 136.45 163.70 108.00
1937年(昭和12年) 94 88
1938年(昭和13年) 53 62

富山飛行場に就航していた東京 - 富山 - 大阪線の年度別郵便物輸送数は次の如くである(単位:瓩)[54][55][56]

年度 東京 - 富山間 富山 - 大阪間
1936年(昭和11年) 247 306
1937年(昭和12年) 87 101
1938年(昭和13年) 60 71

関連項目

脚注

  1. ^ 富山大百科事典編集事務局編、『富山大百科事典 下巻 た〜ん』、1994年(平成6年)8月、北日本新聞社
  2. ^ a b 浜黒崎郷土編纂委員会、『浜黒崎の近現代史』(266頁)、2000年(平成12年)9月、富山市浜黒崎自治振興会
  3. ^ a b c d e 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』(191頁)、2009年(平成21年)3月、倉垣自治振興会
  4. ^ a b c 港湾協会第九回通常総会富山準備委員会、『富山県の産業と港湾』(第2章16及び17頁)、1936年(昭和11年)5月、港湾協会第九回通常総会富山準備委員会
  5. ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』(192頁)、2009年(平成21年)3月、倉垣自治振興会
  6. ^ a b c d 富山県編、『富山県史 年表』(320頁)、1987年(昭和62年)3月、富山県
  7. ^ a b 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』(196頁)、2009年(平成21年)3月、倉垣自治振興会
  8. ^ a b 浜黒崎郷土編纂委員会、『浜黒崎の近現代史』(273頁)、2000年(平成12年)9月、富山市浜黒崎自治振興会
  9. ^ a b c 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』(181頁)、2009年(平成21年)3月、倉垣自治振興会
  10. ^ a b c d e 浜黒崎郷土編纂委員会、『浜黒崎の近現代史』(268頁)、2000年(平成12年)9月、富山市浜黒崎自治振興会
  11. ^ 浜黒崎郷土編纂委員会、『浜黒崎の近現代史』(268・269頁)、2000年(平成12年)9月、富山市浜黒崎自治振興会
  12. ^ 浜黒崎郷土編纂委員会、『浜黒崎の近現代史』(269・270頁)、2000年(平成12年)9月、富山市浜黒崎自治振興会
  13. ^ 浜黒崎郷土編纂委員会、『浜黒崎の近現代史』(270頁)、2000年(平成12年)9月、富山市浜黒崎自治振興会
  14. ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』(183頁)、2009年(平成21年)3月、倉垣自治振興会
  15. ^ a b 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』(184頁)、2009年(平成21年)3月、倉垣自治振興会
  16. ^ a b c 浜黒崎郷土編纂委員会、『浜黒崎の近現代史』(272頁)、2000年(平成12年)9月、富山市浜黒崎自治振興会
  17. ^ a b 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』(185頁)、2009年(平成21年)3月、倉垣自治振興会
  18. ^ a b c 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』(190頁)、2009年(平成21年)3月、倉垣自治振興会
  19. ^ 浜黒崎郷土編纂委員会、『浜黒崎の近現代史』(273頁)、2000年(平成12年)9月、富山市浜黒崎自治振興会
  20. ^ 港湾協会第九回通常総会富山準備委員会、『富山県の産業と港湾』(第5章148頁)、1936年(昭和11年)5月、港湾協会第九回通常総会富山準備委員会
  21. ^ 昭和8年逓信省告示第2265号(『官報』96頁、1933年(昭和8年)10月5日、内閣印刷局)
  22. ^ 富山県編、『富山県史 年表』(314頁)、1987年(昭和62年)3月、富山県
  23. ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』(194頁)、2009年(平成21年)3月、倉垣自治振興会
  24. ^ a b 富山県編、『富山県史 年表』(316頁)、1987年(昭和62年)3月、富山県
  25. ^ a b 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』(195頁)、2009年(平成21年)3月、倉垣自治振興会
  26. ^ 富山県編、『富山県史 年表』(318頁)、1987年(昭和62年)3月、富山県
  27. ^ a b c d e f 港湾協会第九回通常総会富山準備委員会、『富山県の産業と港湾』(第5章153頁)、1936年(昭和11年)5月、港湾協会第九回通常総会富山準備委員会
  28. ^ 富山県編、『富山県史 年表』(322頁)、1987年(昭和62年)3月、富山県
  29. ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』(193頁)、2009年(平成21年)3月、倉垣自治振興会
  30. ^ 昭和12年逓信省告示第3334号(『官報』(603頁)、1937年(昭和12年)10月22日、内閣印刷局)
  31. ^ a b 富山県編、『富山県史 年表』(324頁)、1987年(昭和62年)3月、富山県
  32. ^ 『官報』(1210頁)、1940年(昭和15年)3月30日、内閣印刷局
  33. ^ 昭和15年逓信省告示第713号(『官報』(662頁)、1940年(昭和15年)3月20日、内閣印刷局)
  34. ^ 富山県編、『富山県史 年表』(334頁)、1987年(昭和62年)3月、富山県
  35. ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』(196・197頁)、2009年(平成21年)3月、倉垣自治振興会
  36. ^ a b 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』(197頁)、2009年(平成21年)3月、倉垣自治振興会
  37. ^ a b c d e 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』(198頁)、2009年(平成21年)3月、倉垣自治振興会
  38. ^ a b c 日本航空宇宙工業会「日本の航空宇宙工業50年の歩み」編纂委員会編、『日本の航空宇宙工業50年の歩み』(7頁)、2003年(平成15年)5月、日本航空宇宙工業会
  39. ^ 富山県編、『富山県史 年表』(340頁)、1987年(昭和62年)3月、富山県
  40. ^ a b c d e f 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』(199頁)、2009年(平成21年)3月、倉垣自治振興会
  41. ^ 富山県編、『富山県史 年表』(370頁)、1987年(昭和62年)3月、富山県
  42. ^ 富山県編、『富山県史 年表』(374頁)、1987年(昭和62年)3月、富山県
  43. ^ a b 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』(200頁)、2009年(平成21年)3月、倉垣自治振興会
  44. ^ 港湾協会第九回通常総会富山準備委員会、『富山県の産業と港湾』(第5章154頁)、1936年(昭和11年)5月、港湾協会第九回通常総会富山準備委員会
  45. ^ 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』(197頁)、2009年(平成21年)3月、倉垣自治振興会
  46. ^ a b 港湾協会第九回通常総会富山準備委員会、『富山県の産業と港湾』(第5章150頁)、1936年(昭和11年)5月、港湾協会第九回通常総会富山準備委員会
  47. ^ a b 港湾協会第九回通常総会富山準備委員会、『富山県の産業と港湾』(第5章151頁)、1936年(昭和11年)5月、港湾協会第九回通常総会富山準備委員会
  48. ^ a b 港湾協会第九回通常総会富山準備委員会、『富山県の産業と港湾』(第5章152頁)、1936年(昭和11年)5月、港湾協会第九回通常総会富山準備委員会
  49. ^ 逓信省航空局編、『昭和十二年十二月 航空要覧』(2頁)、1938年(昭和13年)1月、帝国飛行協会
  50. ^ 富山県企画部広報課編、『県広報 とやま』第368号(1頁)、1999年(平成11年)10月、富山県企画部広報課
  51. ^ a b c d 逓信省航空局編、『昭和十一年度第七回 航空統計年報』(10頁)、1938年(昭和13年)8月、逓信省航空局
  52. ^ a b c d 逓信省航空局編、『昭和十二年度第八回 航空統計年報』(11頁)、1938年(昭和13年)11月、逓信省航空局
  53. ^ a b c d 逓信省航空局編、『昭和十三年度第九回 航空統計』(2頁)、1940年(昭和15年)3月、逓信省航空局
  54. ^ a b c 逓信省航空局編、『昭和十二年十二月 航空要覧』(17頁)、1938年(昭和13年)1月、帝国飛行協会
  55. ^ a b c 逓信省航空局編、『昭和十四年一月 航空要覧』(21頁)、1939年(昭和14年)2月、帝国飛行協会
  56. ^ a b c 逓信省航空局編、『昭和十五年一月 航空要覧』(21頁)、1940年(昭和15年)2月、帝国飛行協会

参考文献

  • 『官報』、1933年(昭和8年)10月5日、内閣印刷局
  • 『富山日報』、1933年(昭和8年)10月8日、富山日報社
  • 『富山日報』夕刊、1934年(昭和9年)5月16日、富山日報社
  • 富山県商工水産課編、『昭和十一年 工業地として観たる富山県』、1936年(昭和11年)3月、富山県商工水産課
  • 港湾協会第九回通常総会富山準備委員会編、『富山県の産業と港湾』、1936年(昭和11年)5月、港湾協会第九回通常総会富山準備委員会
  • 『官報』、1937年(昭和12年)10月22日、内閣印刷局
  • 逓信省航空局編、『昭和十二年十二月 航空要覧』、1938年(昭和13年)1月、帝国飛行協会
  • 逓信省航空局編、『昭和十一年度第七回 航空統計年報』、1938年(昭和13年)8月、逓信省航空局
  • 逓信省航空局編、『昭和十二年度第八回 航空統計年報』、1938年(昭和13年)11月、逓信省航空局
  • 逓信省航空局編、『昭和十四年一月 航空要覧』、1939年(昭和14年)2月、帝国飛行協会
  • 逓信省航空局編、『昭和十三年度第九回 航空統計』、1940年(昭和15年)3月、逓信省航空局
  • 『官報』、1940年(昭和15年)3月20日、内閣印刷局
  • 『官報』、1940年(昭和15年)3月30日、内閣印刷局
  • 逓信省航空局編、『昭和十五年一月 航空要覧』、1940年(昭和15年)2月、帝国飛行協会(飛行場の種類及び経営者は本書の5及び7頁に依る)
  • 富山県編、『富山県史 年表』、1987年(昭和62年)3月、富山県
  • 富山大百科事典編集事務局編、『富山大百科事典 下巻 た〜ん』、1994年(平成6年)8月、北日本新聞社
  • 富山県企画部広報課編、『県広報 とやま』第368号、1999年(平成11年)10月、富山県企画部広報課
  • 浜黒崎郷土編纂委員会編、『浜黒崎の近現代史』、2000年(平成12年)9月、富山市浜黒崎自治振興会
  • 日本航空宇宙工業会「日本の航空宇宙工業50年の歩み」編纂委員会編、『日本の航空宇宙工業50年の歩み』、2003年(平成15年)5月、日本航空宇宙工業会
  • 倉垣郷土史資料編纂専門委員会編、『倉垣郷土史』、2009年(平成21年)3月、倉垣自治振興会

外部リンク